【50人未満の事業所の健康経営】 「産業医面談なんて受けたくない…」不調を隠す社員の心理と不調者ゼロを目指す組織防衛術 【社長の独り言】No.158

10月に入り、秋の深まりとともに朝晩の寒暖差が大きくなってきましたね。

この時期は自律神経が乱れやすく、現場のスタッフにも疲れや不調が蓄積しやすいタイミングです。

経営者様や管理職様の中には、「最近体調が良くなさそうな社員に、面談や専門職への相談を勧めてみたけれど、『大丈夫です、面談なんて受けたくありません』と拒絶されてしまった…」という経験をお持ちの方はいらっしゃいませんか？

実は、検索データや実際の相談事例を見ても、「産業医面談 休職したくない」といったワードで悩みを抱える従業員の方は非常に多くいらっしゃいます。

■ なぜ社員は「面談」や「相談」を拒絶するのか？
体調が明らかに限界を迎えているにもかかわらず、本人が頑なに面談を拒否したり不調を隠そうとする背景には、以下のような切実な不安があります。

「面談を受けたら休職を強制されるのではないか」という恐怖
「メンタル不調だと知られたら評価やキャリアに響く」という懸念
「休んだら周囲に迷惑がかかり、自分の居場所がなくなる」という罪悪感

真面目で責任感が強い社員ほど、「休職＝キャリアの終わり」とネガティブに捉えてしまい、限界を超えてもなおSOSを隠して踏ん張ろうとしてしまいます。

しかし、この状態を放置した結果、突然出社できなくなり、長期休職や突発退職へと至ってしまうのが最も避けるべきシナリオです。

■ 「休ませるため」ではなく「働き続けるため」のサポート

経営者や管理職が伝えるべきメッセージは、「体調が悪いから休みちなさい」ではなく、「あなたが無理なく、長く活躍し続けるためにプロの力を借りよう」という前向きなスタンスです。

そして、社内の人事や上司ではなく、利害関係のない第三者（保健師）が面談を行うことで、社員は「評価を下げるための面談ではない」と安心することができます。

「休職を命令する面談」ではなく「働き方を一緒に整える面談」
社内評価とは切り離された「安心できる相談窓口」の設置

従業員50人未満の企業だからこそ、一人ひとりのキーマンを守ることが会社全体の成長に直結します。
社員が一人で不調を抱え込む前に、プロの手を借りた「守りの仕組み」を整えていきましょう！

今週後半も無理のないペースで乗り切っていきましょう。

【都内50人未満の経営者様・人事ご担当者様へ】

「健康診断後の就労判定や医師意見聴取、現場の手が回り切っていない…」

「産業医を雇うほどではないが、従業員のメンタル不調や突然の離職を防ぎたい…」

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