【50人未満の事業所の健康経営】 「本当の退職理由」を言わずに去っていく優秀な社員たち。現場の不満とSOSを早期に引き出す仕組みとは 【社長の独り言】No.157

10月最初の月曜日、新しい一週間がスタートしましたね！
秋の深まりとともに、来期に向けた準備や下半期の業務が加速する時期ですが、経営者様や人事担当者様にとって最も胃が痛む瞬間の一つが「優秀な社員からの突然の退職申し出」ではないでしょうか。

面談で「どうして辞めるの？」と尋ねると、多くの場合返ってくるのは以下のような言葉です。

「一身上の都合で…」
「他に挑戦したい分野ができたので…」
「家庭の事情で少し休みたいと思って…」

しかし、産業保健の現場を数多く見てきた私からお伝えしたいのは、「これが本当の退職理由であることは、ほぼない」という切実な現実です。

■なぜ社員は「本当の退職理由」を上司に言わないのか？

検索データや退職者アンケートを見ても、多くの従業員が「退職の本当の理由を会社に言わない」まま去っていきます。
本音は「給与や待遇への不満」「特定の人間関係の悩み」「業務の属人化による限界」「将来へのキャリア不安」です。

それにもかかわらず、なぜ上司や経営者には本当のことを言わないのでしょうか？
理由は非常にシンプルです。

「言ってもどうせ変わらない」という諦めがある
退職までの残り期間、社内で気まずくなりたくない
円満退職にしておいた方がリスクが少ないという自己防衛

つまり、社員が「一身上の都合」と言って退職届を出す段階では、すでに心の中で会社との関係を断ち切っており、修復不可能な手遅れの状態になっているのです。

■突発離職を防ぐ唯一の方法は「社外の第三者窓口」

どれだけ社内で「何でも相談してね」「風通しの良い職場にしよう」と呼びかけていても、評価権を持つ上司や社長に対して、社員が本音のSOS（不満や弱音）を吐き出すのは不可能です。
だからこそ、離職を防ぐために必要なのは、「会社の中に、評価とは無関係なプロの第三者（保健師）による相談窓口を置くこと」です。

利害関係のない医療専門職であれば、社員も「実は最近、業務量が限界で…」「上司との関係に悩んでいて…」と本音を話しやすくなります。
そのSOSを早期にキャッチし、匿名性を保ちながら経営陣へ現場の課題としてフィードバックすることで、初めて「優秀な人材の突然の離職」を未然に防ぐことができるようになります。

大切な仲間が「本当の理由」を隠して去ってしまう前に、本音を救い出せる仕組みを社内に備えていきましょう！
今週も体調第一で、無理のないペースで進めていきましょう。

【都内50人未満の経営者様・人事ご担当者様へ】

「健康診断後の就労判定や医師意見聴取、現場の手が回り切っていない…」 「産業医を雇うほどではないが、従業員のメンタル不調や突然の離職を防ぎたい…」

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