【50人未満の事業所の健康経営】 10月後半に襲ってくる「秋の疲労蓄積」と、現場の士気を引き上げる「健康投資」の考え方 【社長の独り言】No.162

10月も後半に入り、朝晩の寒さが一段と増してきましたね。

日中との寒暖差が10度以上になる日も増え、自律神経の乱れから「なんとなくだるい」「朝スッキリ起きられない」といった疲労感を訴えるスタッフが増える時期です。

経営者様や人事担当者様とお話ししていると、「秋は気候が良いはずなのに、なぜか10月後半は社員の集中力が切れやすかったり、急な体調不調での休みが増える」というお悩みをよく伺います。

■ 夏の「隠れ疲労」と秋の「寒暖差」がダブルで襲う
実は、10月後半の不調は単なる風邪だけではありません。

・夏の間に溜まった深部疲労が、秋の寒暖差で一気に表面化する
・年末に向けた繁忙期の焦りとプレッシャーが重なる
・日の長さが短くなることでセロトニン（幸福ホルモン）が減少し、気持ちが落ち込みやすくなる

特に従業員50人未満の現場では、1人が体調を崩して休むと、その分の業務が他のメンバーへダイレクトに圧迫します。

結果として「残されたメンバーも疲弊し、次々とダウンしていく」という悪循環に陥りやすいのです。

■ 健康管理は「コスト」ではなく「会社の成長投資」
「社員の体調管理は自己責任」と放置してしまうと、突発的な欠勤や離職によって、想像以上の採用コスト・育成コスト（1人あたり約422万円）が吹き飛んでしまいます。

これからの時代、優秀な人材に長く活躍してもらうために必要なのは、健康管理を削減すべき経費（コスト）ではなく、現場の生産性を維持・向上させるための「最強の経営投資」と捉えることです。

・1人の突発休職を防ぐだけで、年間の投資費用（月3.5万円〜）は余裕で回収できる
・プロの保健師が定期的に介入することで、現場の不満やSOSを早期に解消できる
・「会社が自分たちの健康を大切にしてくれている」という安心感がエンゲージメントを高める

10月後半の疲労期だからこそ社員の頑張りに頼るだけでなく、組織としてプロの手を借りた「守りの仕組み」を整えていきましょう！
それでは皆さま、今週末はしっかり体を温めて、良い休日をお過ごしください。

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